再就職を考えています。ハローワークの求人情報カードの選考欄に一般常識テストとあるのですが、主にどんなテストなのでしょうか?職種はダンボール製造です。詳しい方、教えて下さい。
「テスト」だけではわかりませんね(~_~;)

適正検査のことをテストという会社もありましたし(-_-;)
後はやっぱり一般常識とか。(SPIとか)
マークシート式の5科目が出るところもありますし、小論文がテストの場合もあります。
会社によっては、国語と数学しかなかったところもあります。
こんばんは!現在就職活動中の24歳です。
本日、ハローワークにて雇用保険の手続きに行ったところ、疑問に思ったことがありどなたか詳しい方に教えて頂ければと思います。


ちょうど1年前
に、約4年働いていた会社(A社)を退職し、ハローワークにて失業手当の手続きをしましたが、すぐにB社への再就職が決まり、失業手当は受けませんでした。(ハローワークには連絡しました)

再就職したB社では8ヶ月で退職してしまい、(雇用保険は8ヶ月かけています) 本日ハローワークに行ったところ、A社の失業手当の受給資格が1年経ち、期限が切れてしまっているので、一切失業手当は受けられないと言われました。

B社では雇用保険を8ヶ月しかかけていないため、その実績だけでは受給資格がないことは理解できたのですが、自分なりに調べたところ、B社の離職日以前の2年間に12ヶ月以上の加入があればA社とB社の加入実績を通算できると思っており、それは満たしているため、手続きに行ったのですが、やはり職員さんの言われた通り、通算することは出来ないのでしょうか?

A社に勤めていた時は、3年ほど雇用保険をかけていたのですが、一千ももらっていなくても、新たな受給資格を得たためにリセットされたという事でしょうか?

ハローワークの職員さんも「あれ?通算できないっけ?」といった頼りない印象だったので、いまいち納得できず帰ってきてしまい、少しもやもやしています。
私の理解力がなく恐縮ですが、どなたか教えて頂きたいです。
全く受給を受けていなければ期間は通算できると言う説もあってそのあたりをもう一度確認してみる必要がありますね。
そうしないと大損をしますから。
先の回答のように受給資格をえたら通算できないのならば、ハローワークに申請して受給資格を得て翌日就職が決まった場合たった1日で通算ができなくなるというのは可哀想だと思う。
求人について質問です
自宅で転職をしようと思い求人を見ているのですが
やはりハローワークに行ったほうが求人情報は多いのでしょうか?
ハローワークに行ったことがないのでどのような流れで就職までいくのか分からないのですが宜しかったら 教えてください
その前に、認識されておかれた方が良いのは
企業側から言えば、求人を出すには費用が膨大に
かかるのですが、ハロワークは無料です。
つまりは、当然大手企業はハロワークには出す必要は
無いですし、儲かっている企業もハロワークを
利用しないでも良いわけです。

何年も前から、問題にもなっていることで
今年の春に、やっと厚生労働省が重い腰を上げましたが
ハロワークでの求人では、トラブルが続出しています。
求人票と実際の条件が全く違うのは、日常茶飯事です。
窓口の相談員のレベルも低い所が多いです。
カラ求人も問題になっています。
※カラ求人=ハローワークの職員は公務員なので
簡単に職員を解雇できません。
余った人員は、求人開拓に回されるので
その為に、知り合いの企業に依頼し
採用の予定もないのに、取り敢えず求人票を出して貰い
依頼された企業も、無料ならばと応じてしまうことで
幾らそこに紹介をされても、採用されることは
ないことから「空の求人」の意味です。

ネットができる環境なら、ハロワークをネットで
閲覧だけしてみれば良いです。
それで良いと思うものが見つかれば、足を運ぶ方が
良いです。
※ハロワークで求職申し込み書を記入し
ハロワークカードを貰わないと、社名や詳細が
自宅のPCからは見れなくされている企業もあります。

一応「ハロワークの利用の仕方と仕組み」

①就職についての条件(希望職種や賃金)等を
「求職申込書」に記入
②求職申込みを窓口に提出すれば「ハローワークカード」
が貰え、相談や希望求人の紹介の際に使用できます。
※求職申込み書の有効期間は、翌々月の末日まで。
③ハロワークの端末で、紹介してもらいたい求人票を
印刷し 相談窓口に行けば、先方に連絡を取ってもらえて
紹介状を貰い、それを面接時に持参するか
書類選考があれば、郵送時に同封する。

後は全て本人と企業側の対応になります。
選考結果は、企業側が紹介状の片側に記載し
ハロワークにFAXで送信して終了です。

平成24年度に、全国のハローワークに寄せられた
苦情で、求人票の記載内容と実際の労働条件が違うという
内容は 7,783 件と、厚生労働省が公表しています。
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